貯金なしで結婚はできる？費用の現実と婚活の進め方

「貯金なしで結婚は無理だろうか」。そう考えて婚活そのものにブレーキをかけている人は、実はかなり多くいます。周りが着々と貯金を積み上げているように見えて、自分だけ貯金ゼロで取り残されている気がする。そんな焦りと不安から、結婚相談所を検討する段階にすら進めない20代後半〜30代の方は少なくありません。この記事では「貯金なし 結婚」という不安の正体を数字で分解し、貯金してから動くべきか、動きながら貯めるべきかを、感覚ではなくデータで結論づけます。

「貯金なし」で結婚をためらう人は、実はかなり多い

内閣府データが示す「経済的不安」のリアルな割合

貯金なしを理由に結婚をためらう感覚は、あなただけの特殊な悩みではありません。内閣府「令和4年版男女共同参画白書」によると、「積極的に結婚したいと思わない理由」として「結婚生活を送る経済力がない・仕事が不安定だから」を挙げた人の割合は、20〜30代で女性35.0%・男性36.0%にのぼります（※1）。3人に1人以上が同じ不安を抱えている計算です。さらに40〜60代では女性31.4%・男性40.9%と、年代が上がっても不安は消えないというデータも出ています。

つまり「貯金ゼロだから結婚は無理」という感覚は、個人の甘えではなく社会の大多数が通る道です。まずこの事実を知っておくだけでも、必要以上に自分を追い込む理由がひとつ減ります。

不安を理由に「動かない」人が大半という現実

一方で、忖度なく言うと、この不安を理由に思考停止して動かない人が大半というのも事実です。「貯まったら婚活しよう」と考えたまま、1年後も2年後も貯金額が大きく変わらず、年齢だけが上がっているケースを何度も見てきました。

不安そのものは正常な反応です。問題は、その不安をきっかけに情報収集も相談も先延ばしにしてしまうことにあります。次章では、そもそも結婚にどれくらいの費用が本当に必要なのかを正しく分解していきます。

結婚にかかる費用を正しく分解する

婚姻届の提出自体はゼロ円

まず前提として、婚姻届を役所に提出する手続き自体には費用がかかりません。「結婚=まとまった結婚資金が一括で必要」というイメージが先行しがちですが、法律上の結婚は届出だけで成立します。結婚式・新婚旅行・新生活の準備費用などは、あくまで任意で選べるオプションであり、全員が同じ額を用意しなければならないものではありません。

「結婚相談所 費用」や「婚活 費用」を調べる人の多くが、結婚式費用や相談所の入会金まで含めた大きな金額をイメージして身構えてしまいますが、実際には削れる部分・後払いにできる部分がかなりあります。まずは「絶対に必要なお金」と「あったほうがいいお金」を分けて考えることが出発点です。

国の結婚新生活支援事業という選択肢

また、制度を知らないだけで「詰んでいる」と誤解している人も少なくありません。国の結婚新生活支援事業では、夫婦とも29歳以下であれば上限60万円の補助が受けられます。それ以外の世帯でも(夫婦とも39歳以下・世帯所得500万円未満等の要件)、上限30万円が新居の家賃・引越費用等に対して自治体経由で支給されます（令和5年度実績・※2）。対象年齢や所得要件、実施の有無は年度・自治体によって異なるため、居住予定エリアの制度は事前に確認が必要です。ただし、「結婚資金はすべて自力で用意しなければならない」という思い込みは、この時点で崩れます。

貯金ゼロだから結婚できないのではなく、費用の内訳と使える制度を知らないまま不安だけが先行している状態の人が非常に多いというのが実態です。

「貯金してから婚活」と「動きながら貯める」、総コストが安いのはどっちか

IBJ成婚白書が示す「在籍日数」の差

ここが本記事の核心です。「貯金してから婚活を始める」のと「動きながら貯める」のとでは、総コスト(時間+費用)が安いのはどちらか。IBJ「2024年度版 成婚白書」のデータで検証します。

成婚者と退会者(非成婚者)の在籍日数を比較すると、男性は成婚者305日に対して退会者465日、女性は成婚者246日に対して退会者411日と、いずれも160日前後の差が出ています（※3）。さらにお見合い数は、成婚者が退会者の男性で約4倍・女性で約2.5倍多いというデータも出ています。

項目	成婚男性	退会男性	成婚女性	退会女性
在籍日数	305日	465日	246日	411日
お見合い数	12件	3件	10件	4件

「貯めてから」は活動の長期化を招く

この数字が意味するのは、行動が遅れる・迷いが長い人ほど活動全体が長期化し、結果的に月額費用の総支払額も増えるという構造です。「貯金してから」と先延ばしにする判断は、一見すると堅実に見えて、実際には在籍期間が延びるほど総支出も総時間コストも膨らむという逆説を抱えています。

match+meが最短3ヶ月で真剣交際という設計にしているのは、このデータの裏付けがあってのことです。迷う時間を減らし、お見合い・交際の絶対数を早期に確保することが、総コストを下げる最短ルートだと考えています。

結婚意思はあるのに動けていない社会全体の構造

補足として、国立社会保障・人口問題研究所「第16回出生動向基本調査」では、「いずれ結婚するつもり」と回答した18〜34歳未婚者は男性81.4%・女性84.3%にのぼります（※4）。結婚意思そのものは高い水準にあるにもかかわらず、前回調査より男女とも数ポイント低下している点は、社会全体で「結婚したいのに動けていない」層が増えていることを示唆しています。貯金なし 結婚できるかという不安は、個人の問題であると同時に、社会構造としても顕在化している課題だと言えます。

貯金なしから始める、段階的な資金準備の考え方

一気に貯めるのではなく、動きながら整える

貯金をゼロから一括で作ろうとすると、心理的なハードルは上がる一方です。現実的なのは、婚活を始めながら月々の生活の中で無理のない範囲を捻出していく考え方です。結婚相談所の月額費用は月1万円前後からという相談所も増えており、結婚式や新生活費用のようにまとまった額を先に用意する必要はありません。

match+meが月1万円前後からのプランで始められる設計にしているのは、貯金を理由にした先延ばしをできる限り減らしたいからです。

費用の全体像を知るための情報収集先

結婚相談所の費用相場や、年代ごとの料金の考え方をあらかじめ知っておくことも、不安を減らす有効な手段です。

こうした情報を先に押さえておくことで、「相談所は高い」という漠然としたイメージではなく、具体的な金額感を持って比較検討できるようになります。

まとめ｜貯金の有無より、動き出すタイミングが総コストを左右する

貯金なしで結婚をためらう気持ちは、内閣府のデータが示す通り社会の3割超が抱える一般的な感覚です。ただし、婚姻届自体は無料であること、結婚新生活支援事業のような公的補助が存在することを踏まえると、貯金ゼロは「結婚できない理由」にはなりません。そのうえで、「貯めてから動く」より「動きながら貯める」ほうがIBJのデータ上も総コストが低くなりやすいことを踏まえると、貯金ゼロを理由にした先延ばしは、多くの場合合理的な判断とは言えません。

重要なのは貯金額そのものではなく、動き出すタイミングです。match+meは20代オーナーが同世代目線で運営し、IBJ正規加盟のデータに基づいた最短3ヶ月設計で、月1万円前後からの費用感で始められます。まずは公式LINEから無料カウンセリングに申し込んで、自分の場合の費用感と進め方を相談してみてください。